おひとりさま女性と住まい

おひとりさまと住まい　第２回

追手門学院大学准教授  葛西リサ

１．  不安定化する高齢期の住まい

戦後しばらくの間、持家所有は、事実上、高齢期の社会保障としての役割を果たしてきた。いまや、全住宅ストックに占める持家の割合は６割、高齢者に限ってみれば、それは8割を超える。

持家さえあれば、生涯住むところには困らない。

多くの国民がそう信じて疑わなかった。それを煽るように、政府は、住宅ローン規制の緩和やローン減税など、持家取得を促進するための制度を積極的に推し進めてきた。こういった方針が円滑に機能した背景には、長期ローン返済に耐えうる安定雇用とそれを支える家族の形成、つまり婚姻率の恒常的な上昇があった。

しかし、これら前提条件が崩壊した社会では当然、持家需要は鈍化する。

2000年代以降、世帯の多様化や雇用の不安定化など、社会構造の変化に伴う新たな住宅問題が広範に確認されるようになった。戦後の住宅政策の主要なターゲットであった標準世帯は減少し、その一方で単身世帯が急増している。そのなかには、不安定就労に従事する、いわゆる非正規シングルや低年金の独居高齢者なども数多く含まれる。離婚率の上昇により貧困率の高いひとり親世帯も増加傾向にある。

わが国の低所得者向け住宅政策は、一貫して公営住宅の直接供給にゆだねられてきた。但し、これについては以下のような欠点がある。

まず、供給量の絶対的な不足と立地の偏在という課題がある。統計的に見れば、空室はあるが、その多くが老朽化や利便性の悪さといった課題を有している。

「家賃が安いのだから我慢しろ」という意見も挙がりそうだが、そこで仕事が見つかるのか、転校してそこに馴染めるのか。転居による生活問題の発生が更なる福祉ニーズを誘発することも視野に入れておく必要がある。

さらに、公営住宅法が単身者を事実上排除してきたことの弊害がある。1951年に制定された公営住宅法は、当初、家族世帯をターゲットにしていた。世帯構造の変化を受けて、2012年の法改正時には、同居親族要件を撤廃、自治体が独自の裁量で入居者の属性を選定できるようになった。とはいえ、未だ、多くの自治体が60才未満の単身入居を認めてはいない。

２．女性と住まい

女三界に家無しという言葉がある。これは、幼少期は父親に、結婚してのちは夫に、老いてからは子に従い、この広い世界のどこにも身を落ち着ける場所がないという様を示したものである。

この言葉どおり、私たちの社会は、女性が住宅消費者となることを想定してはこなかった。女性は結婚という手段により住宅を確保するものという社会通念があったためである。

しかし、近年、生涯未婚率や離婚率の上昇により、婚姻は、もはや女性の居住保障としては機能していない。

1980年代以降、女性の高学歴化、専門職化は急速に進行し、経済的に自立する女性は大幅に増えた。株式会社リクルートが、2021年、首都圏新築マンション購入者（7，289人）を対象に実施した調査によれば、シングル女性の回答が全体の１割強と２００１年の調査開始以来最高を記録した。かつては、女性というだけで融資が下りないという時代もあったが、近年では、多くの金融機関が女性向けの住宅ローン商品を展開している。

これらの状況を見るかぎり「女は三界に家なし」という言葉はすでに「死語」と受け流される感がある。しかし、活況な住宅需要のその影で、貧困の女性化はじわじわと広がっている。女性の就業率は上昇したとはいえ、多くが、非正規職に甘んじている。未だ女性の平均所得は男性の約７割と低い。就職難に喘いだ、1970年から1982年生まれの氷河期世代は人口の6人に1人、すでに中年期に差し掛かっている。

３．住宅供給の新しいカタチ

住宅に困る人が増える一方で、空き家や空室が増えている。両者を賢くつなげば、SDGｓの時代にふさわしい住宅供給が可能となるのではないか。そう考える人は多いだろう。とはいえ、民間の賃貸住宅は利益を追求するための商品であり、市場価格での取引が基本となる。一方、個人が所有し、使うあてのない空き家は約４割あるという。

思い入れのある住宅を、「商売」ではなく、「社会貢献」に使ってほしいと願う所有者もいる。そういった物件を発掘できれば、低家賃住宅の供給が実現できるかもしれない。事実、2024年には、神戸にあるNPOが地元企業から元社員寮を借用して40室の女性と子どものためのシェアハウスを開設した。プライバシーが確保された美しい居室を出ると、キッチンや食堂など豊かな共有空間が複数配置されている。そういった住まいが地域にあれば、おひとりさまでも孤立せずに楽しく生きることができるかもしれない。

一方、政府はこういった民間の工夫や努力に依存している場合ではない。これまで疎かにしてきた賃貸住宅政策に本腰を入れる必要がある。さもなくば、近い将来、単身者の居住貧困は確実に暴露することになるだろう。